オフィス・事務所の内装工事とは？費用や安く抑える方法も解説

住宅、店舗、オフィスなどの内部で行われる「内装工事」。建物の天井や壁を仕上げるといったイメージがありますが、具体的にはどんな工事が必要なのでしょうか。また、オフィスの内装工事の場合には、どのような工事が行われ、どんな点に注意すればよいのでしょう。今回は、内装工事全般について解説した後に、オフィスに必要な内装工事の種類や施工の流れ、注意点などをお伝えします。

事務所やオフィスの内装工事の費用相場は？

オフィス移転や新規開設の際に、内装工事は欠かせません。内装工事の費用は、物件の状態や工事の内容によって大きく異なります。ここではスケルトン物件と居抜き物件に分けて、それぞれの費用相場について説明します。

スケルトン物件

スケルトン物件とは、内装が全て取り払われた状態の物件の通称です。自由にレイアウトを設計できるため、企業のブランドイメージや業務内容に合わせた内装にできます。しかしその分工事範囲が広く、高額になることもあります。スケルトン物件の内装工事費用は、坪単価で40万〜60万円程度が相場です。

居抜き物件

居抜き物件とは、前のテナントが使用していた内装や設備が残された状態の物件です。スケルトン物件と比べて初期費用を抑えやすく、工期も短く済む場合が多いです。ただし自社の業務や現在の法令に適していない内装である場合は、追加工事が必要となり費用がかさむこともあります。居抜き物件の内装工事費用の相場は、坪単価で20万～45万円程度です。

内装工事とは

内装工事とは、建物の内部で行われる、床・壁・天井表面の仕上げなどをする工事のことです。水道やガス、電気などに関する設備工事も含めて「内装工事」と呼ばれる場合もあります。では、一般に「建築工事」と呼ばれるものと、「内装工事」との違いはどこにあるのでしょうか。その違いは、「建築工事」が何もない状態から建物を建てる工事であるのに対し、「内装工事」は既に出来上がっているビルや施設の内側を整える工事であるという点にあります。

基本的な内装工事には次のようなものがあります。

軽鉄工事

建物の天井や間仕切り壁、床などの骨組みを作る工事です。建材として使われるのは主に軽量鉄骨（LGS）。鋼材を使用するため、木材と比べて火災に強く加工しやすいといったメリットがあります。工期を短縮できるので、価格も抑えやすいのが特徴です。

ボード工事

天井や壁に石膏ボードなどのボードを貼っていく工事です。ボードには耐火性、遮音性、断熱性などが必要とされます。

クロス工事

ボードや合板などの上にクロス（壁紙）を貼っていく工事です。ボードの継ぎ目があるとクロスを貼ったときに凹凸ができやすいため、クロス工事の前に下地を平らにする処理が必要です。

塗装工事

天井や壁などに塗装をする工事です。下地の処理をしてから、刷毛やローラーなどで塗料を塗っていきます。塗料の種類には、自然塗料やAEP（アクリルエマルションペイント）、オイルステインなどがあります。それぞれ以下のような特徴があるので、目的に応じて使い分けるようにします。

・自然塗料：化学物質が使用されていない

・AEP：色付けがしやすく防汚性が高い

・オイルステイン：下地が木材の場合に木目を引き立たせることができる

左官工事

壁や床などに漆喰やモルタル、珪藻土などの素材を塗り、仕上げていく工事です。主に専用のコテが使われます。

床仕上げ工事

床材を使って床面の仕上げを行う工事です。フローリング材やカーペット、タイルといった素材を使用します。床の高さを調整する必要が出てくる場合もあります。

木製建具工事

木製の建具を設置する工事です。室内の扉やふすま、障子などを取り付ける作業を行います。最近では既製の建具が多く使用されています。

家具工事

室内の造り（柱と柱の間の尺、床から天井までの高さなど）に合わせて造作家具を作り、設置する工事です。

※上記のほかに、以下のような設備工事も内装工事に含まれることがあります。

給排水設備工事

建物内で水を使えるようにしたり、下水道へ排水できるようにしたりするための工事です。給水管、排水管の配管工事やトイレ、キッチンなどの設備を設置する工事が含まれます。

電気設備工事

建物内で電気を使えるようにする工事です。電力を引き込み、照明やコンセントなどを設置します。

ガス設備工事

建物内でガスを使えるようにする工事です。ガス管の配管工事やガス設備工事などが含まれます。

※これらの工事にかかる日数や費用については、工事の規模や施工会社によって異なります。日数や費用の目安に関しては、施工会社に問い合わせて確認するようにしましょう。

オフィスの内装工事におけるA工事・B工事・C工事とは

オフィスの内装工事には、A工事、B工事、C工事という3種類の工事があり、オフィス工事を行ううえでこれらの違いを知っておく必要があります。ここでは、A工事、B 工事、C工事の概要と工事を行う際の注意点について説明します。

A工事 B工事 C工事の概要とそれぞれの違い

A工事、B工事、C工事は、工事内容や工事を行う際の費用負担者、工事を担当する業者の決定権を持つ者が異なります。それぞれの違いは次のとおりです。

・A工事

A工事は、オフィスの移転のみであれば、基本的に借主側が直接関わることはない工事です。業者の手配や費用負担も貸主が行います。共用部分の設備や施設に関する工事のほか、電気やガスなどのインフラ設備に関する工事などを含むのが一般的です。テナントやオフィス内であっても、もともと設置されていたものはA工事に含まれる場合もあります。費用負担や決定権、工事内容は次のとおりです。

・費用負担者…貸主

・業者の決定権を持つ者…貸主

・工事内容…ビルの外装やエレベーター、階段の共有部分など

B工事

B工事の工事内容は、ビル全体に影響をおよぼすものなので、基本的にはA工事の区分に含まれます。ビルや建物全体の安全性に関わる工事、オフィス内の環境を整備するための工事です。B工事の場合、貸主が業者を指定しますが、費用は借主が負担します。費用が割高になるケースもあるため、トラブルにならないよう事前に費用を確認しておくことが重要です。費用負担や決定権、工事内容は次のとおりです。

・費用負担者…借主

・業者の決定権を持つ者…貸主

・工事内容…オフィス内の空調設備や給排水設備、間仕切り、床材の変更など

C工事

C工事は、主にビルの資産価値には影響のない内装工事となるため、借主が工事業者を選定して依頼することができます。たとえば、什器の設置工事や照明工事、電話工事などが含まれます。C工事では建物に影響する工事はできず、原則としてビルオーナーの承認が必要です。費用負担や決定権、工事内容は次のとおりです。

・費用負担者…借主

・業者の決定権を持つ者…借主

・工事内容…什器設置、クロスや壁紙の張り替え、電話・インターネットの配線工事など

A工事 B工事 C工事を行う際の注意点

オフィス移転の際は、工事内容がA工事、B工事、C工事のうち、どの区分に該当するのかを確認することが大切です。また、工事の区分によってはいくつかの点に注意する必要があります。ここでは、特に注意すべき3つのポイントについて解説します。

工事実施時期を確認する

先述したように、A工事はオフィス移転の場合、借主が直接関わることはありません。しかし、オフィス移転を検討している時期がA工事の施行時期と一致した場合は、移転を延期せざるをえなくなる可能性があります。また、移転直後にA工事を行うこととなった場合も、工事個所や内容によっては業務に支障が生じるかもしれません。移転の際にはA工事の日程を事前に確認しましょう。

工事の対象範囲を確認する

特にA工事とB工事では、工事の対象範囲を必ず確認しなければなりません。貸主側の費用負担と思っていた工事が借主側負担と判明して、予想外のコストがかかるといったトラブルにつながるおそれがあります。また、B工事はオフィス内部の工事ですが、工事業者の選定権はないため、業者に関して貸主側にしっかりと確認しておくことが大切です。

退去時の原状回復工事がB工事となっている場合は、入居者が費用を負担することになります。そのため、入居時には契約書や原状回復基準書をよく確認しておかなければなりません。内容によってはB工事に含まれない部分も請求されることがあるため、工事区分はよく確認しておくことが重要です。

貸主側負担の工事であっても内容は確認する

A工事は費用負担が貸主側ですが、移転後に階段、エスカレーター、トイレといった共有部分が使用する側にとって不便と感じられることも考えられます。そのため、A工事が実施されるときは、工事の内容を把握しておくことが必要です。工事後の使い勝手も検討したうえで移転するかどうかを決めなければ、後悔することになってしまいます。

A工事、B工事、C工事それぞれの会計処理例

実際にA工事、B工事、C工事を行った際に、借主である企業はどういった会計処理を行うのかについて見ていきましょう。A工事は貸主側負担なので、借主側が会計処理をする必要はありません。一方、B工事とC工事は借主側の負担になるため、会計処理が必要です。

ここでは、B工事、C工事の会計処理例を紹介します。実際の会計処理については、税理士や会計士に確認することをおすすめします。

B工事の会計処理例

B工事の会計処理は、借方に「建物もしくはほかの固定資産勘定」、貸方に「普通預金」となります。翌年以降は、耐用年数にもとづき毎期減価償却を実施し、契約を解除した際に減却処分とします。B工事部分は工事実施後、貸主の資産となりますが、財務・会計的にはこのような仕訳を行います。

C工事の会計処理例

C工事の会計処理も、借方に「建物もしくはほかの固定資産勘定」、貸方に「普通預金」となります。減価償却方法もB工事と同様に処理します。ただし、建物の価値を向上させない修繕や電話・インターネット回線の配線工事の場合は、借方に「修繕費もしくは通信費」、貸方に「普通預金」と仕訳します。

オフィス内装工事の流れ

オフィスの内装工事は、着工から大体1～2カ月くらいかかります。しかし、デザインやレイアウトを決めたり、業者を選定したりするなどやることが多いため、店舗やオフィスに入居する3～4カ月くらい前から準備を進めましょう。ここでは、内装工事の大まかな流れを解説します。

目的、コンセプトの明確化

まずは、「おしゃれなオフィスにしたい」「企業ブランドを高めたい」など、内装工事の目的やコンセプトを明確にすることが大切です。目的やコンセプトを考える際は、具体的なイメージを膨らませてみるとよいでしょう。

たとえば、おしゃれなオフィスを目指す場合、植物や自然を取り入れて従業員が居心地良いと感じるオフィスをつくるのもひとつの方法です。また、コミュニケーションが取りやすいオフィスやアットホームなオフィスなどさまざまな考え方があります。

目的やコンセプトを明確にしたうえで、デザインやレイアウトを検討すると施工業者にもイメージが伝わりやすくなるでしょう。

施工業者の決定

次に、施工業者の選定をしていきます。施工業者は数多く存在するため、どの業者へ依頼すればよいのか迷うかもしれません。ホームページで施工例を公開していることが多いのでチェックしてみましょう。また、施工業者によって請け負ってくれる範囲が異なるため、どの範囲まで依頼が可能か確認することも大切です。設計と施工、両方を請け負ってくれる業者へ一括で依頼するとスムーズに進められます。

工事内容が同じでも費用は業者によって異なるため、複数の業者から見積もりを取って予算合うか検討しましょう。

設計についての打ち合わせ

内装工事の目的、コンセプトを業者に伝え、デザインや設計について打ち合わせをします。工事の内容や費用の支払日、アフターフォロー、保証内容についても詳細を確認しましょう。工事内容や費用などに問題がなければ、工事業者と契約を締結します。その際、依頼した内容に合っているか、契約書の内容をよく確認することが大切です。

工事開始

施工業者と契約を締結後、指定の日時に工事が始まります。工事が始まる前に工程表を受け取り、工程表で進捗状況をチェックしましょう。また、工事が進む過程で調整や変更したい箇所があった場合、要望を伝えると対応してもらえる可能性もあります。

什器・設備の搬入

内装工事が終わったら、注文どおりに仕上がっているか確認しましょう。使い方やお手入れのしかたなど、不明な点があれば、その場で確認することも可能です。工事内容に問題がなければ、引き渡しとなります。内装工事が完了したら、什器や設備を搬入します。

部屋別の内装工事のポイント

オフィスの内装工事を行う際には、各部屋の役割や必要な機能を考えて設計することが基本です。
ここでは、オフィスの各フロアにおける内装工事のポイントについて詳しく説明します。

快適なオフィス環境をつくるために知っておきたい内装工事の手順と注意点

執務室

執務室は、機能性と快適性を重視して内装を決めましょう。業務効率を考慮してレイアウトし、デスクや椅子は長時間の使用に耐えられるものを選びます。適切な照明や空調システムを整備し、集中力を維持できる環境を提供します。
また書類や備品の収納スペースも十分に確保し、整理整頓しやすい環境を作ることが大切です。カラーリングは落ち着いた色合いを基調にしつつ、アクセントカラーを取り入れることでオリジナリティのある空間になります。

会議室

会議室は、社内外の打ち合わせやプレゼンテーション、ブレインストーミングなど多目的に使用される空間です。重要な会話が行われるため外部の雑音を遮断し、部屋の中での会話が漏れないようにすることが大切です。
またホワイトボードやプロジェクターなどのプレゼンツールを完備し、Web会議にも対応できるようインターネット環境も整えましょう。さらに可動式のデスクを採用することで、用途にあったミーティングが可能です。
シンプルで洗練されたデザインを基調にしつつ、ゲストの使用が想定されるなら高級感を演出するなど、用途によって必要な要素を追加しましょう。

社長室

社長室には、重厚感がありプライベートに配慮した空間であることが求められます。高品質で統一感のある家具を選び、デスクや椅子はゆったりと使用できるものを選択しましょう。照明が明るすぎないことで、落ち着いた雰囲気も演出できます。また重要な書類や資料を安全に保管できるよう、収納スペースも充実させます。企業のロゴやブランドカラーを取り入れ、企業のアイデンティティや未来へのビジョンを表現することもポイントです。

休憩室

休憩室では、リラックスできる雰囲気を作りましょう。ソファやリラックスチェアを配置し、軽食や飲み物をとれるスペースを確保します。家具や壁には温かみのある色合いを用いて、落ち着いた雰囲気を作りましょう。また雑誌や本、テレビなどの娯楽設備を整えることも有効です。可能なら外の景色や観葉植物を取り入れることで、フロア全体が明るい印象になります。

内装工事の費用を安く抑えるポイント

オフィスの内装工事にかかる費用は、使用する素材や施工方法によって大きく変わります。コストを抑えながら機能性を保つためには、優先順位を決めること、素材の選定や使い方に工夫が必要です。以下では、内装工事の費用を抑えるための具体的なポイントを紹介します。

オフィスの内装工事にかかる費用とは？安く抑えるためのポイントを解説

素材のランクを部分的に変える

部屋の使用目的や雰囲気に応じて内装材のグレードにメリハリをつけることで、コスト削減が可能です。例えばエントランスや応接室、会議室など人の出入りの多いエリアでは、機能性が高く高級感がある素材を採用します。倉庫やバックオフィスなどの一般の人が訪れることの少ないエリアでは、グレードを抑えた内装材を使うことでトータルの費用を抑えられます。また壁紙やカーペットなど見た目を左右する素材にメリハリをつけることで、それぞれの空間の用途がより明確になります。

オフィスの内装工事における注意点

オフィスの内装工事は大規模なものになる場合もあり、そうした際にはかなりの費用がかかることになります。そのため、準備段階から慎重に進めていかなければ、後から後悔する部分が多かったという結果になりかねません。具体的にどのような点に注意が必要なのか、企業側（発注側）の視点で見ていきましょう。

・予算

予算については、はっきりと上限を定めておくことで、初めのデザインにプラスして新たなアイデアを出されても、予算内で取捨選択できるようにしておくとよいでしょう。上限を決めておかないと、業者から魅力的なアイデアを出された場合に、初めのプランに次々に追加していき、予算を大幅にオーバーしたり、初めのコンセプトからずれていったりすることがあります。

・業者選び

複数の業者に見積もりを依頼し、相場を把握しながら費用を相談するとよいでしょう。オフィスの内装工事は多岐にわたり、どの工事を得意とするかは業者によって異なる場合もあります。これから行う予定の内装工事について施工実績を業者のサイトなどで確認しながら、自社にとって特に重要な工事に関して十分な実績を持つ業者を選ぶようにしましょう。たとえば、企業のイメージをフレッシュなものに変えたいという場合には、斬新なデザインや個性的なデザインが得意な業者を選ぶなど、目的にぴったりと合った選定を行うのがおすすめです。

・原状回復

賃貸のオフィスに内装工事を施した場合、退去するときに原状回復を求められる場合があります。あらかじめオーナーに原状回復がどの程度必要かを確認しておきましょう。オフィス家具や什器・備品の撤去のほか、壁紙や床板の張り替えなどが必要になる場合もあります。退去前には賃貸借契約書を確認し、工事の業者が指定されているかどうかもチェックしましょう。退去する時点で原状回復の相場を調べ、業者の見積もり金額が相場よりかなり高くなっていないかを確認することも大切です。

・施工範囲

ビルのフロアを改装してオフィスとして使用しようとする際には、どの程度の工事が可能かをあらかじめ確認しましょう。法律上、工事が許可されない場合や、共用部分であるために改装不可となる場合があります。オフィスのコンセプトやイメージが固まる前に、目的に合った改装が現実的に可能かをチェックしておかないと、後から大幅に計画を変更する必要が出てくるなど、ロスが大きくなる場合があります。

・施工時のチェック

工事がスタートしたら、スケジュールどおりに進んでいるか、内装のイメージが打ち合わせ時と異なっていないかを、度々チェックするようにしましょう。初めのイメージと異なっていても工事があまり進んでいない段階なら、あまり費用をかけずに手直しできる場合もありますが、工事がかなり進んでいると手直しに費用や時間がかかりがちです。さらには、部分的な手直しを依頼したい場合でも、関連する他の部分の工事もやり直さなければならなくなるといった状況になることも考えられます。

・アフターフォロー

後からオフィスのメンテナンスが必要になってきます。これらについてどのように対応してもらえるか、事前に業者に確認しておきましょう。

オフィスの内装が重要な理由については、『オフィスの内装にこだわるメリットと工事を成功させるポイントを解説』の記事をご覧ください。

工事内容をよく把握しておくことが大切

オフィスの内装工事にはさまざまな種類があり、実際に内装工事を発注する際には、それぞれの工事についてよく把握しておく必要があります。また、工事にはA工事、B工事、C工事の3つの区分があり、それぞれ費用負担や業者の選定、工事内容が異なる点にも注意が必要です。

施工中のチェックやアフターフォローも重要なポイントです。工事完了後は、注文どおりに仕上がっているかしっかりチェックします。施工がスケジュールどおりにうまく進むよう、事前に工事の全体像を捉えておきましょう。

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