テレワークは継続すべき?改めて考えるテレワーク時のオフィスのあり方

テレワークは継続すべき?改めて考えるテレワーク時のオフィスのあり方

テレワーク・在宅勤務

テレワークを継続するかどうかで悩んでいる企業は多いのではないでしょうか。初めてテレワークを導入した企業も多くメリットと同時にさまざまな課題も見えたなか、これからも継続していくにはどのような点に注意すればよいのかをお伝えします。また、テレワーク継続の一つの形になり得る「ハイブリッドワーク」のメリットについても解説します。

ハイブリッドワークについては、『ハイブリッドワークとは?テレワークの定着を実現させるポイントと注意点』の記事で解説しています。あわせてご覧ください。

テレワークは継続すべき?

テレワークを「継続する」「廃止する」どちらにしても前提として考えるべきは、感染症対策はひとつのきっかけに過ぎないという点です。元々は新型コロナウイルス感染拡大防止対策として導入したとしても、その結果、「生産性が向上した」「従業員のワークライフバランスが向上した」などメリットが多ければ継続すべきでしょう。

逆に、「コミュニケーションが取れず非効率になった」「労務管理が難しく管理職の手間が増えた」などデメリットのほうが多ければ、廃止するか、もしくは対策を考えたほうがよいでしょう。

どちらにしても緊急事態宣言解除は、継続・廃止どちらかに決めるための判断材料ではないことは理解したうえでテレワーク継続の要否を検討する必要があります。

テレワークの廃止について考えている方は、『テレワークを廃止・縮小する前に企業が知っておくべきポイントを解説』もご覧ください。

テレワークの有効性と課題

テレワークを継続する場合、現状のメリットとデメリットを洗い出し、検証をしたうえで良かった点は残しつつ課題点は解決していかなくてはなりません。今後もテレワークを継続していくうえで、一般的な有効性と課題としては次の点があげられます。

テレワークの有効性

テレワークの有効性は「生産性やワークライフバランスの向上」などがありますが、それ以上に今後、テレワークを継続するうえで最も重要な点は優秀な人材の確保への効果を検討することです。

2021年10月1日、株式会社DYMが、就職活動中の学生を対象に行った就職活動に関するアンケート調査の結果を発表しました。このなかの、「入社する時に重視する項目」への回答を見ると、「テレワーク・リモートワークなど場所にとらわれない働き方」が24%で第3位でした。

そして2位も、「男女に関わらず育児や介護と両立できる業務制度の推進(26%)」と、柔軟な働き方を求める声が大きくなっています。

また、2021年10月15日、ソニービズネットワークス株式会社が運営する総務関連情報サイト「somu-lier」が発表した、「テレワーク/健康管理実態調査」の結果を見ると、現状テレワークを行っている従業員に対し、「今後もテレワークを継続したいか」と尋ねたところ、87%が「継続したい」と回答しています。

これらの結果から、新たな人材の獲得、そして優秀な既存従業員の確保を実現するうえで、テレワークを継続する意味は大きいといえるでしょう。

テレワークのメリットについては、『導入進むテレワーク、そのメリットと課題を考える』もご覧ください。

テレワークの課題

テレワークを継続するためには、解消しておくべき課題として次のものがあげられます。

  • 社内・取引先とのコミュニケーション不足

テレワークの課題として常にあげられるのが、オフィス内で働く社員や取引先とのコミュニケーション不足です。対面でのコミュニケーションが減ることで、「どうしても細かいニュアンスが伝わらない」「日常的な雑談ができない」などの課題が生まれます。

  • セキュリティ対策

緊急事態宣言が解除されたことで、サテライトオフィスやコワーキングスペースの利用がこれまで以上に増加しました。その結果、別会社の社員と隣同士で働く機会が増えるため、セキュリティリスクが高まります。

テレワークを継続する場合のポイント

テレワークを継続するためには、前項であげた課題の解決が欠かせません。そこで具体的な解決法として次の2点を紹介します。

  • ハイブリッドワークの導入

オフィスワークとテレワークを融合させたハイブリッドワークの導入は、テレワークの継続に大きく貢献します。テレワークを行いつつ、週に1~2日はオフィスに出社することで、「コミュニケーション不足の解消」「業務によって最適な環境を選択できることによる生産性の向上」などが実現する可能性が高まります。

また、ある程度、働く場所の選択権限を従業員に与えることによって、満足度の向上につながる効果も見込めるでしょう。

  • セキュリティソフト、ツールの導入

ノートパソコンやスマートフォンなどには、万が一、盗難や置き忘れが起きた際にすぐロックができるよう、セキュリティソフトやツールを導入します。これにより、コワーキングスペースやレンタルオフィスでのセキュリティリスク軽減が可能です。

テレワーク継続で成果を上げるにはハイブリッドワークの導入がおすすめ

現在、多くの求職者が企業を選ぶ際、テレワークを実施しているかどうかを条件のひとつとしています。しかしこれからは単純にテレワークを実施しているかどうかではなく、その中身が問われるようになるのは間違いないでしょう。

そうした意味でテレワークの継続は、優秀な人材の確保に大きく貢献する可能性が高いといえます。ただし課題を残したままでは、既存従業員の離職にもつながってしまうでしょう。そのため、テレワーク継続を決断するのであれば、まずは現状の課題を洗い出して解決する必要がありますが、その方法のひとつになり得るのがハイブリッドワークです。

オフィスワークとテレワーク、それぞれのメリットを活かしつつ、より柔軟性のある働き方が、これからの企業にとって理想的な業務形態のひとつとなっていくでしょう。