オフィスの出社率は今後どうなる？より柔軟な働き方を可能に！

新型コロナウイルスの感染者数が減少するにつれ、オフィスの出社率も従来どおりに戻る傾向にあります。しかし、以前のように出社率100％にするのではなく、オフィス出社とテレワークの両方を組み合わせたハイブリッドワークという働き方も注目を集めています。ハイブリッドワークならより柔軟な働き方が可能になるため、業務の効率化やワークライフバランスが実現しやすいでしょう。今回は、オフィスへの出社率を上げる場合、どのような働き方が実現できるのかを解説します。

ハイブリッドワークについては、『ハイブリッドワークとは？テレワークの定着を実現させるポイントと注意点』の記事で解説しています。あわせてご覧ください。

オフィス出社率の動向

新型コロナウイルスの流行によりテレワークの導入が進み、多くの企業では出社率の削減が図られました。出社率を下げることで人と人がふれ合う機会を減らし、感染を防ぐことが目的です。テレワークはもともと柔軟な働き方を促進するために注目されていたものの、あまり導入が進んでいませんでした。そのため、新型コロナウイルスの流行がテレワークの導入を加速させたといえます。これまでテレワークを導入していなかった企業でも積極的に行われるようになり、テレワークで働く環境が徐々に整えられてきました。

しかし、感染者数が減少傾向にあるなか、出社率を上げる動きも見られるようになっています。テレワークでは勤怠管理の難しさやコミュニケーション不足などの課題があるため、オフィス回帰の動きが高まっているのです。一方で、人材の雇用や離職率低下などの効果も期待できるため、完全にテレワークをなくすこともできないのが実状でしょう。

そこで、オフィス出社とテレワーク両方のメリットを生かしたハイブリッドワークが注目され、今後はハイブリッドワークが主流になるとの見方もあります。ハイブリッドワークを導入することでオフィス以外の場所で働くという選択が可能になり、社員一人ひとりの状況に合った働き方ができるようになるでしょう。

出社率の考え方

出社率の変化は企業の生産活動にも影響を及ぼしています。テレワークの導入により効率的に業務を行えるようになった面もありますが、業務によっては生産性が下がる傾向も見られるようです。ここでは、出社率が生産性や業務、社員満足度にどのように影響したのかを解説します。

生産性

業務によっては、オフィス出社時に比べてテレワーク時のほうが、生産性が低い傾向があるといわれています。企業によってテレワークの体制や業務内容が異なるため、出社率の低下が生産性の低下につながるとは必ずしも言えません。しかし、テレワークでは社員同士のコミュニケーションや業務管理が難しいことが課題に挙げられています。これらの課題を解決できない場合、生産性の低下につながるおそれがあります。

業務への影響

テレワークはオンラインを活用して業務を行うため、ITツールの活用やペーパレス化が必須です。そのため、従来は紙でやり取りしていた業務も、電子データで行われるようになりました。その結果、アナログ的な作業や紙の使用が減り、効率的に業務を行えるようになったといえます。

ペーパーレス化については『ペーパーレス化が進まない理由とは？推進のポイントを考える』をご覧ください。

社員満足度

テレワークは、社員満足度の向上に大きな効果をもたらすことが期待できます。たとえば、これまで出勤に多くの時間を割いていた社員がテレワークをすれば、よりプライベートな時間を確保できるようになります。また、子育てや介護で長時間働けなかった人も、テレワークなら柔軟に仕事の時間を確保できるようになるでしょう。オフィス出社とテレワークによるハイブリッドワークの導入によりワークライフバランスが実現しやすくなれば、社員満足度の向上につながる可能性があります。

出社率を上げる場合のポイント・注意点

テレワークにはさまざまなメリットがありますが、一方で課題もあります。そのため、出社率を上げる方向で検討している企業も多いでしょう。出社率を上げる際には、どのような点に注意すればよいのか解説します。

コミュニケーションの方法を検討する

出社する社員とテレワーク社員が混在する場合、双方の連絡調整に漏れがないようにコミュニケーションの方法を検討する必要があります。同じ業務に携わっているのに、テレワーク社員だけが情報を把握していないということもあり得るため、コミュニケーションの取りやすさは注意が必要です。改めてコミュニケーションツールの活用度合いや出社と在宅の切り替えに対応しやすい環境などを確認することが欠かせないでしょう。

社内コミュニケーションについては、『職場内のコミュニケーションが不足する理由は？原因と対策を考えよう』の記事もご覧ください。

オフィス出社とテレワークを選べるようにする

オフィス出社とテレワークのどちらか一方のみの形態で業務を行うのではなく、社員の希望や状況に合わせたアレンジが必要です。テレワークよりもオフィス出社のほうが働きやすい社員もいます。また、業務内容によってはメンバー全員が出社したほうが効率的に進む場合もあるでしょう。オフィス出社とテレワークを選べるようにすれば、社員満足度の低下も防止しやすくなります。

オフィスでの感染症対策

新型コロナウイルスの感染者数が減ってきたとはいえ、今後再び流行する可能性もゼロではありません。そのため、今後の状況を考慮してオフィスでの感染症対策は継続していかなければなりません。オフィス内でのマスク着用や消毒はもちろん、ソーシャルディスタンスの確保や、出社する社員数のコントロールなどの対策が必要でしょう。

分散型オフィスの実現

分散型オフィスとは、サテライトオフィスやコワーキングスペースなど、メインのオフィス以外でも働けるオフィスのことです。オフィスをさまざまな場所へ分散させることで、より広い範囲での雇用が可能になります。また、オフィス機能を都心に集中させないことで、災害や感染症の流行などの外部環境にも対応できるようになるでしょう。

サテライトオフィスについては『企業がサテライトオフィスを設置するメリット・デメリットとは？』の記事で解説しています。

オフィス環境の改善

従来のオフィスでは始業から終業まで決まった席で働くことが一般的でした。しかし、自席で作業をすることが非効率的な場合もあります。そこで、オフィス内にミーティングスペースや集中ブースなどを設置することで、効率的に働ける場所を社員が自分で選べるようにします。また、社員同士が自由に利用できる多目的スペースや休憩スペースなどがあれば、社内コミュニケーションの促進にもつながるでしょう。

集中ブースの活用については、『コミュニケーションと集中のメリハリを実現する集中ブースの効果的活用方法』で紹介しています。

社員の働き方を考慮しつつ出社率の向上を目指そう！

出社率の向上を目指すなら、オフィス出社とテレワークの両方を選べるハイブリッドワークがおすすめです。ハイブリッドワークを実施することで、より柔軟な働き方が可能になります。

また、出社率を上げるにあたり、オフィス環境を見直すことも大切です。感染症対策の継続や分散型オフィスの実現、業務内容に合わせたワークスペースの設置など、社員が働きやすい環境を整えるようにしましょう。