テレワークにも対応！ウィズコロナ・アフターコロナ時代のオフィスレイアウト

コロナ禍でテレワークの導入が進み、オフィスの稼働率は下がる傾向にあります。オフィスの座席数も以前ほど必要なくなり、その分1人あたりのスペースを広くとることが可能になりました。企業によってはオフィスの縮小移転や解約をするケースも見られます。また、出社率に柔軟に対応できるように、フリーアドレス化する動きもあるようです。今後はテレワークにも対応できるオフィスづくりが進むと考えられるでしょう。今回は、ウィズコロナ・アフターコロナ時代のオフィスレイアウトについて解説します。

ニューノーマルでオフィスの稼働率はどう変化した？

新型コロナウイルスの影響で、オフィスの様子は大きく変化しました。これまでの常識が覆され、ニューノーマルな考え方が取り入れられるようになったのです。密集を避けるため、オフィス面積に対する使用人数を減らす必要があり、時差出勤やテレワークも積極的に行われるようになりました。詳しいデータはないものの、ニューノーマルに合わせてオフィスの稼働率は下がる傾向にあります。企業や業種によっても異なりますが、全社員が同じ時間に出勤することが少なくなり、オフィスの座席にも空席が見られるようになりました。

一方で、オフィスの重要性も再認識されるようになり、感染症対策を徹底したうえで働ける環境を整えようとする動きも広まっています。たとえば、固定席を廃止してフリーアドレスを取り入れる企業も増えています。オフィスをフリーアドレス化することにより、日々変動する出社率に対応でき、さらにオフィス内の密集も避けられるためです。従来のように社員全員分の座席を確保する必要がなくなったため、コロナ禍になってからの座席の稼働率は40～80％程度といわれています。

こういった状況に合わせ、オフィスの縮小移転や解約を検討する企業も増えています。実際、都心のオフィス空き室率は2020年4月頃までは1.5％前後で推移していましたが、2020年5月頃から徐々に上がってきています。2020年11月には、2016年6月以来初めて4％台となりました。さらに、2014年1月以降上がり続けていたオフィス賃料も2020年8月には下落に転じています。

そもそもコロナ禍以前から、時差出勤やテレワークは働き方改革の一環として推進されていました。そのため、新型コロナウイルスの感染拡大が収束に向かい、アフターコロナ時代を迎えても、オフィスの稼働率は以前と同じ水準まで戻るとは限りません。今後もテレワークの普及やオフィスのフリーアドレス化により、オフィスの稼働率は下がる可能性があります。

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ウィズコロナ・アフターコロナ時代に合わせたオフィスレイアウトとは？

コロナ禍になり、オフィスレイアウトにもニューノーマルな考え方が取り入れられるようになりました。ウィズコロナ・アフターコロナの時代に合わせたオフィスレイアウトとは、どのようなものなのかを紹介します。

1人あたりの面積を広くする

社員が安全にオフィスを使えるように、まず取り組まなければならないことは、オフィスの密集・密接を避けることです。ソーシャルディスタンスを保つためには、1人あたりの面積を広くする必要があります。オフィスの人口密度を下げるため、出社率を下げて座席数を減らすことも一つの方法です。出社率が下がれば、1人あたりの空間を広くとれます。100％の出社率で1人あたりの面積が約2.4坪の場合、出社率を半分程度まで減らすことで1人あたり4.8坪まで増やすことが可能です。

レイアウト変更によりニューノーマルに対応する

テレワークを導入しても、オフィスが不要になるわけではありません。在宅勤務が難しい社員や業務上出社が必要な社員もいます。また、オフィスだからこそ効率的にこなせる業務もあるでしょう。そのため、単に出社率を下げるだけでなく、オフィスを安全に使うためのレイアウト変更が必要です。できるだけ対面を避けるため、対面式のレイアウトを廃止し、斜め向かいになるように席を配置します。また、ブース席やカウンター席などを設けることで、接触の機会を減らすことが可能です。

業務内容に合わせて座席を選べるようにする

業務内容に合わせて座席を選べるようにすれば、オフィスとしての機能性が高まる可能性があります。たとえば、テレワーク社員や外部との会議をオンラインで行う場合は、オンライン会議用のブースが便利です。また、一人で行う作業には集中ブース、複数人で行う作業にはグループスペースの活用が望ましいでしょう。安全性に配慮しつつも、オフィスの機能性や業務の効率性を高めることが大切です。

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アフターコロナも考えてオフィスレイアウトは計画的に

コロナ禍では、オフィスの様子が急激に変化しました。しかし、現在だけでなく、アフターコロナも見据えたオフィスレイアウトにしていく必要があります。今後も使いやすいオフィスにするためには、どのような工夫が必要なのでしょうか。

移動しやすいオフィス家具を導入する

ウィズコロナからアフターコロナへスムーズに移行するには、柔軟にレイアウトが変更できることが重要です。移動しやすいオフィス家具を導入すれば、変化に応じて簡単にレイアウト変更ができます。コロナ禍ではソーシャルディスタンスを保つために、距離を空けて座席を配置しています。しかし、アフターコロナでは従来のように人が集まる空間が必要になるかもしれません。移動しやすいオフィス家具なら、こういった状況に柔軟に対応できます。

遠隔でもコミュニケーションを取りやすいレイアウトにする

新型コロナウイルスが収束し、オフィスに人が戻ってきても、テレワークやサテライトオフィスの活用は継続する可能性があります。そのため、遠隔でもコミュニケーションを取りやすいレイアウトにすることがおすすめです。オフィスにいる社員と遠方にいる人が話しやすいように、専用スペースを設けるようにしましょう。

このように、オフィスレイアウトを考える際は、コロナ禍だけの短期ではなく、アフターコロナも見据えた中長期目線でレイアウトを考えることが大切です。

オフィスレイアウトは中長期目線で考える！

オフィスの様子は以前とはだいぶ変わってきたといえます。新型コロナウイルスの影響で広まったテレワークは、今後も働き方の一つとして定着する可能性が高いです。そのため、アフターコロナはテレワークで働く人とオフィスで働く人の両方に対応できるようなオフィスレイアウトにする必要があるでしょう。プラスでは、ニューノーマルに合わせたオフィスレイアウトを提案しています。オフィスレイアウトに悩んでいる場合は、お気軽にご相談ください。

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