ワークスタイルの変革でどう変わった?今後のオフィスのあり方とは?

ワークスタイルの変革でどう変わった?今後のオフィスのあり方とは?

ワークスタイル

ワークスタイルの変革が進み、労働者の働き方が大きく変わろうとしています。従来、労働者の多くは決められた場所・時間で働くことが一般的でした。しかし近年、働き方改革が進められ、より柔軟に働ける環境が整いつつあり、ワークスタイルの変革によってオフィスのあり方も変わろうとしています。今回は、直近のワークスタイルの変革について解説します。また、ワークスタイルの変革に伴うオフィスのあり方、今後の展望なども紹介します。

ワークスタイルの変革で変わったこと

日本人のワークスタイルが大きく変わりつつあります。政府主導の「働き方改革」により、一層の変革が進められているのが実状です。ワークスタイルの変革によって何が変わったのでしょうか。ここでは、ワークスタイルの直近の動きを解説します。

従来のワークスタイル

従来、日本では終身雇用の考え方が根強く、入社してからひとつの企業で定年まで働く人が多いことが特徴でした。終身雇用には、安定した雇用を確保し、長期的に人材を育成できるメリットがあります。労働者にとっても、安定した仕事と収入が保証されていることから、安心して働けることがメリットです。一方で、仕事に対するやりがいやキャリアアップの観点から、終身雇用に否定的な意見もありました。

また、多くの企業で長時間労働や転勤があり、個人が働き方を選べることは少ないことも問題となっていました。このような働き方は従業員の意欲低下につながり、健康上のリスクを高めることが指摘されています。結果として、生産性や企業イメージが低下し、企業の採用活動に支障が出ることもあるでしょう。また、長時間労働や転勤ができない従業員にとっても、働きにくい環境と言えます。

直近の動き

働き方改革が進んだことで、育児や介護など、個人の事情に合わせた働き方も可能になってきました。フレックス制度やリモートワーク、在宅勤務などを取り入れる企業も多くなってきています。フレックス制度が導入されれば、勤務時間に縛られることなく、業務内容や個人の都合で出勤や退社時間を決めることが可能です。また、リモートワークや在宅勤務なら通勤時間を減らすことができ、育児や介護などとの両立もしやすくなります。遠方に住む人でも働くことができるため、求人が少ない地方在住の人でも安定した仕事に就くことが可能です。

企業にとっても、さまざまな人材を雇用することができるため、人材不足の解消につながります。従業員の会社に対する満足度も高まり、生産性の向上や優秀な人材の確保も期待できるでしょう。

ワークスタイルの変革に伴うオフィスのあり方

ワークスタイルの変革に伴い、オフィス環境も変化を求められています。より効率的に業務を進めるためには何が必要なのかを解説します。

効率的に業務が進められるオフィス環境

長時間労働を減らすためには、効率的に業務を進める必要があります。従来のオフィスでは、業務内容に関係なく、従業員は自席で仕事をすることが主流でした。しかし、自席だけで仕事をすることが、必ずしも効率性が良いとは言えません。集中して取り組みたい業務があっても、周囲の会話や動きが気になり、集中できないこともあるでしょう。効率的に業務を進めるためには、業務の内容に合わせて場所を移動することも大切です。そのため、自席以外に集中ブースを設けて、従業員が集中しやすい環境を整えている企業もあります。

≪一緒に見たい記事≫コミュニケーションと集中のメリハリを実現する集中ブースの効果的活用方法

テレワークへの対応

テレワークで働く従業員のための環境づくりも必要です。例えば、サテライトオフィスの設置やフリーアドレスまたはホテリングの導入などが挙げられます。サテライトオフィスとは、本社以外に複数のオフィスを設置することで、従業員の通勤負担を軽減することが可能です。また、フリーアドレスを導入すれば、オフィスを使用する人数の増減に対応できます。そのほか、自席をあらかじめ予約して確保するホテリングも注目されています。

※サテライトオフィスについて詳しく知りたい方は「企業がサテライトオフィスを設置するメリット・デメリットとは?」をご覧ください。

※ホテリングについて詳しく知りたい方は「アフターコロナ時代に社員の健康を守る施策となるホテリングとは?」をご覧ください。

コミュニケーションの活性化

従業員の働き方が多様化するにつれて、社内のコミュニケーション不足が課題となっています。そのため、社内にミーティングスペースを設置し、従業員同士のコミュニケーションを活性化させる取り組みがさまざまな企業で行われています。そのほかにも、リフレッシュスペースを設けるなど、従業員が気軽に会話できる空間づくりも必要でしょう。気分転換にもつながり、生産性の向上も期待できます。さらに、オフィスで働く人とテレワークの人がコミュニケーションをとりやすいように、コミュニケーションツールの導入も検討するとよいでしょう。

≪一緒に見たい記事≫社内コミュニケーション活性化のために試したい、9つのアイデア

今後、ワークスタイルはどう変わるのか?

2020年は新型コロナウイルス感染拡大の影響により、多くの企業でテレワークや在宅勤務が導入されました。今後は、このようなワークスタイルが定着すると考えられています。オフィス以外の場所で働けるようになることで、人材の多様化が進むでしょう。こうしたワークスタイルを導入すれば、地方や海外など、遠方にいる人でもインターネットを通じて働くことが可能になります。

また、正社員で働いている人が会社以外の場で副業を始めたり、フリーランスとして独立したりするケースも増えています。正社員の副業はこれまで就業規則で認められていないこともありました。しかし、徐々に副業を認める企業も増えています。労働者は会社以外の仕事をすることで、スキルアップや収入アップにつなげることも可能です。

このように、ワークスタイルの変革により、従来よりも自由度の高い働き方ができるようになります。キャリアだけでなく、育児や介護など、人生のライフステージに合わせて働けることも魅力です。加えて、これまで都市に集中していた労働者が地方に移住することも可能になります。これまで引越しや家族の都合で退職せざるを得なかった人も、同じ会社で働き続けられるようになるでしょう。

ワークスタイルの変革により誰でも働きやすい環境を実現

日本では、個人の働き方が重要視されることは少ない傾向にありました。しかし、現在ではワークスタイルの変革が進められ、一人ひとりの事情に合った働き方が可能になりつつあり、より効率的に働けるオフィス環境の整備も進められています。オフィス環境が整えば、より柔軟な働き方が可能になるでしょう。今後は、オフィス以外の場所で働く人や正社員以外の雇用形態で働く人も増え、多様な人材が協力し合って仕事を進められる環境が整うことが予想されます。