導入により働き方はどう変わる?テレワーク導入事例

ワークスタイル

場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を実現できるとして、近年テレワークという働き方が注目を集めています。育児や病気療養、親の介護などで毎日出社できない社員でも自宅で仕事ができるなど、企業・従業員の両方に大きなメリットがありますが、導入のためには解決しなければいけない課題も多く、二の足を踏んでいる企業も多いのではないでしょうか。

この記事では、すでにテレワークを導入している企業の事例を、その取り組み内容や効果などと併せてご紹介します。ぜひ、自社で導入する際の参考にしてみてください。

IT機器の活用でシームレスなコミュニケーションを実現:株式会社キャタラー

まずご紹介したいのは、静岡県掛川市に本社を置き、排ガス浄化触媒や活性炭などの開発・製造・販売事業を手掛ける株式会社キャタラーの事例です。同社では週2日を上限に、従業員の必要に応じて在宅勤務もしくはモバイル勤務を認める制度を実施しました。

テレワークの導入においては社外にいる従業員がどうやって業務を遂行するか、その環境整備がポイントとなります。同社では在宅勤務の社員はリモートデスクトップ接続により、自宅から社内のパソコンを操作、またモバイル勤務の社員はVPN接続により社内ウェブシステムを閲覧可能にすることでその問題を解決しました。また、チャットや音声チャット、ウェブ会議システムといったものを併用することでシームレスなコミュニケーションを実現しています。

同社では国内だけでなく海外への販促活動も行っており、国内外への移動が増加していました。テレワーク制度を導入することで、社員のライフイベントに柔軟に対応できることはもちろん、新しいツールやルールを整備するなかで、通常勤務するオフィス以外の場所でも生産性の高い働き方ができることが分かり、大きな成果になったといいます。同社の事例は、製造業でありながらテレワークを実現した珍しい例といえるのではないでしょうか。

【参考】テレワーク導入支援事例集(PDF)| 総務省

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入念な事前研修が導入成功の要因に:株式会社ブルックスホールディングス

テレワークは自宅勤務やモバイル勤務だけでなく、サテライトオフィスも対象にしています。その好例としてご紹介したいのが神奈川県横浜市でコーヒーやお茶類の通信販売事業を手掛ける株式会社ブルックスホールディングスの事例です。

同社では、社員の通勤や移動が長時間にわたるため、時間のロスが大きいという課題を抱えていました。この課題を解決するべく、同社ではこれまで自社のサーバールームとして使用していた場所に執務スペースを設置し、サテライトオフィスを開設しました。業務においてはスケジュールやタスクの進捗管理が行えるクラウドサービスを活用、さらにウェブ会議システムやチャットを活用することで、通常のオフィスにいるのと同じようにコミュニケーションが取れるよう、業務環境を整備しました。

現在は多くの社員がこのサテライトオフィスを活用しているものの、導入検討時はサテライトオフィスについて全社的な理解を得られているとは言い難い状況でした。そのため、テレワークに関する啓蒙やトライアルも兼ね、事前研修や入念な打ち合わせを実施。結果として、社内の理解を得られたことはもちろん、開設に向けた具体的なイメージの共有やサテライトオフィス利用時のルール整備につながったのだとか。今後はこの成果をもとに、ホールディングス全体で導入を進め、より幅広い業務が行える場にするための検討を進めたいとしています。

【参考】テレワーク導入支援事例集 (PDF)| 総務省

テレワークは業務の効率化や社員満足度の向上にもつながる

テレワークは近年のIT機器の発展を背景とした新しい働き方のため、まだ手探りの部分も多く、社内のシステムや業務ルールを一から構築していくのは手間のかかる作業となるかもしれません。しかし、導入により在宅勤務や時短勤務、サテライトオフィスでの勤務などが実現すれば、社員のワーク・ライフ・バランスの実現だけでなく、業務の効率化や社員満足度の向上にもつながるでしょう。ここでご紹介した事例を参考に、ぜひ検討を進めてみてはいかがでしょうか。

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