生産性向上を可能にするオフィス環境改善のポイント | オフィス移転・オフィスリニューアルのプラス株式会社ファニチャーカンパニー

欧州を中心に日米など38カ国の先進国が加盟する国際機関、OECD（経済協力開発機構）のデータによると、2020年の日本の時間当たり労働生産性は49.5ドルで、加盟38カ国中、23位と決して高い順位ではありませんでした。諸外国に先んじて少子高齢化が進む日本において、労働生産性の低さを改善しようとしても、社員に大きな負担がかかるリスクがあります。そこで、そもそも生産性向上を行う目的を改めて確認したうえで、その実現に欠かせない施策やオフィス環境改善のポイントをお伝えします。

出典元：労働生産性の国際比較2021｜公益財団法人日本生産性本部

生産性向上を行う目的

そもそも企業が生産性向上に取り組む主な目的は、「国際競争力の向上」「人材不足解消」「労働環境の改善」などです。それぞれについて簡単に解説します。

国際競争力の向上

さまざまな業種で海外企業の日本進出が増え、もはや自社の競合となるのは国内企業だけではありません。また、国内市場の成熟化により、海外市場を求め自ら海外進出を行っている企業も増えています。

しかし、日本の生産性は世界のなかでも低いという現状において、海外企業を競合として競争力を上げるには、生産性向上が必須だといえるでしょう。

人材不足解消

世界に類を見ないスピードで少子高齢化が進む日本では、これまでよりも少ない人数でこれまでと同等の利益を上げなければ企業として生き残っていくのが難しい状況だといえます。少ない人数で高い利益を上げるのに欠かせない方法のひとつが、生産性向上です。

労働環境の改善

生産性とは、投資に対する成果の比率を表すものです。つまり投資額を抑え、高い成果を上げられれば生産性は向上します。できるだけ小さな投資で高い成果を上げるには、個々の社員が無駄なく快適に働ける環境づくりが欠かせません。

残業時間を削減し、ストレスなく働ける環境をつくるには、生産性を向上させるのが最適な方法だといえるでしょう。

生産性向上を実現させるための方法

実際に生産性向上を実現させるための主な施策としては、「業務の可視化」「ルーティンワークの自動化」「適切な人材配置」などが挙げられます。具体的には次のとおりです。

業務の可視化

現状の業務フローを可視化させ、ボトルネックを見つけ出し、解決策を検討します。小さな投資で高い利益を上げるには、無駄なコストがかかる業務をできるだけ改善しなければなりません。業務の可視化は、気づきにくい課題を見つけるのに欠かせない施策です。

ルーティンワークの自動化

毎回、同じ作業を繰り返すルーティンワークはRPA（ロボットによる業務自動化）やSFA（営業支援システム）、会計管理ツールなどを活用し、自動化を進めます。空いた時間は生産性を高められる業務に振り分ければ、自ずと生産性向上につながるでしょう。

適切な人材配置

生産性を向上させるには、社員個々のパフォーマンスを最大化することが大切です。そのためには、常にコミュニケーションを取り、社員の適正を見極めたうえで、適切な人材配置を行う必要があります。

生産性向上に欠かせないオフィス環境の改善

生産性向上の実現を目指すうえでは、オフィス環境の改善も欠かせないポイントです。企業はチームで働くことが基本であるため、コミュニケーションが取りやすいレイアウトや、他チームと情報共有できるスペースなどが求められますが、そのほかに一人で集中して業務を行うスペースも必要となるでしょう。

そこでおすすめしたいのが、PLUSが提案する新しいオフィスの形、「ピアレンス」です。チームメンバーとのコミュニケーションを取りつつ業務を進められる「チームゾーン」、他チームとの情報共有をしながら自分の業務も行える「アクティブゾーン」、そして、一人で静かに集中して業務をする際に活用できる「カームゾーン」とオフィスを3つに分け、状況に応じて最適なスペースを選択できるスタイルです。

今後の主流になりつつあるテレワークとオフィスワークを融合させたハイブリッドワークにも最適なオフィスの新しいスタイル「ピアレンス」であれば、生産性向上にも高い効果を発揮するでしょう。

また、ピア効果については、『ピア効果が注目される背景は？メリット・デメリット、活用方法などを解説』の記事もご覧ください。