在宅勤務に適した職種とは?維持していくために必要なポイント

在宅勤務に適した職種とは?維持していくために必要なポイント

テレワーク・在宅勤務

多くの企業で在宅勤務の導入が進められていますが、これに適した職種と適さない職種があります。基本的に、在宅勤務中の仕事は一人で行うものなので、接客やチームで取り組む業務にはあまり向いていません。一方で、パソコンを使った作業を行う場合は、在宅勤務のほうが集中できることも多いでしょう。ただし、最近ではICTの活用により在宅勤務が可能な職種が以前よりも増えています。今回は、在宅勤務に適した職種・仕事や在宅勤務を維持していくためのポイントなどを紹介します。

在宅勤務に適した職種とは

在宅勤務に適した職種とは、インターネットやパソコンなどを使ってできる仕事が多い職種です。基本的には一人で作業を進め、必要があればWeb会議システムや電話、メールなどを活用してやり取りを行います。ここでは、具体的にどのような職種が向いているのか挙げていきます。

管理部門

経理や総務などの管理部門では、基本的にパソコンを使った事務的な作業が多いため、在宅勤務に適した職種といえます。社内で使用しているシステムを自宅でも使えるようにすれば、在宅勤務でも事務処理が可能です。ただし、これまで紙媒体で作業を行ってきた場合は、データ管理に移行する必要があるでしょう。

システム部門

システムエンジニアやプログラマーなど、システム関係の職種も一人で行う作業が多いといえます。クライアントとの打ち合わせやチーム内のやり取りも、ICTを活用すれば在宅でも可能となります。また、仕事の成果がわかりやすいため、在宅勤務でも評価しやすいことが特徴です。

クリエイティブ部門

クリエイティブ部門における企画、デザイン、ライティングなどの仕事は、一人で集中して取り組むことが多いです。クライアントやチームメンバーとの打ち合わせもICTを活用すれば在宅でも十分可能となります。成果物で評価できるため、在宅勤務でも人事評価がしやすいでしょう。

営業部門

営業部門の社員は、もともとオフィスにいる時間が短いことが特徴です。従来、オフィスで行ってきた顧客管理や日報の作成などは在宅で行うことができます。ICTをうまく活用すれば、顧客や管理者とのやり取りもスムーズに行えるでしょう。外回りをする場合も、自宅から直接向かえば効率的に時間を使えます。

カスタマーサポート

カスタマーサポートは、電話やメール、チャットなどを通して顧客からの問い合わせに対応する仕事です。そのため、基本的にICTを活用すれば、在宅勤務をしやすい職種といえます。

在宅勤務にはどのような仕事が向いているのか

同じ職種でも、仕事の内容によって在宅勤務に向いているかどうかが変わってきます。ここでは、在宅勤務でも問題なく進められる仕事を紹介します。

一人で進められる仕事

パソコンを使ったデータ入力や企画作成、プログラミングなど、一人で完結できる仕事は在宅勤務に向いています。メンバーは必要に応じて、リーダーやほかのメンバーとICTツールを通してやり取りをしながら仕事を進めていきます。ただし、在宅勤務ではやり取りにタイムラグが生じることも多いため、ほかのメンバーとの打ち合わせが多い仕事の場合はオフィスのほうが効率的に行えるケースもあります。

セキュリティ上の問題がない仕事

企業の機密情報や個人情報を取り扱う仕事は、基本的にセキュリティ環境が整ったオフィスで行ったほうが望ましいといえます。ただし、セキュリティ対策をしたうえで、データの持ち出しが可能である場合は在宅勤務も可能です。データを外部へ持ち出す場合は、会社で決められた規定やルールを遵守する必要があります。また、データの誤送信や紛失による情報漏えいにも気をつけなければなりません。在宅勤務をする場合は、セキュリティ上の問題がないか事前に確認しましょう。

特別な設備を必要としない仕事

パソコンやインターネット環境、デスクなど自宅でも用意できる設備だけでできる仕事は、在宅勤務に向いているといえます。Web会議システムを通じて、オフィスやほかの在宅勤務の社員とやり取りする場合は、カメラやマイクなども必要です。ただし、オフィスと同じような設備を整えることは難しいこともあるでしょう。例えば、高性能のコピー機や仕事専用のスペースなど、オフィスだからこそ用意できる設備もあります。

在宅勤務を継続するためのポイント

実際に、在宅勤務を導入してみたところ、やりづらいと感じることもあるでしょう。在宅勤務を継続するためには、どのようなことに留意すればいいのか解説します。

情報共有

オフィスでは些細なことでも気軽に情報共有できますが、在宅勤務では情報共有がスムーズにいかないことも多いです。メールやチャットで連絡を取り合う場合は、基本的に文字でのやり取りになります。そのため、微妙なニュアンスが伝わりにくいのです。電話やWeb会議システムなどを活用し、オフィスと在宅、あるいは在宅勤務同士のメンバーが手軽に情報共有できる機会を設ける必要があります。

オフィスとの併用

紙の書類を扱う仕事や多人数での打ち合わせなど、オフィスのほうが取り組みやすい業務はオフィスで行えるようにしましょう。基本的に在宅勤務をしている社員も、仕事の内容に応じてオフィスで作業できる環境を整えておくことが大切です。オフィスで作業をするためのスペースや設備を用意したり、必要に応じて出勤日を設けたりするとよいでしょう。

勤怠管理

在宅勤務で難しいことのひとつが勤怠管理です。オフィスでは管理者がいる場所で仕事をするため、メンバーの働いた時間を把握することは難しくありません。しかし、在宅勤務では管理者が見えない場所で働くため、勤務時間を明確にすることが重要です。また、プライベートな時間との区別もつけにくいため、ルール作りやツールの導入が必要となるでしょう。

評価方法

在宅勤務の場合、社員の働きぶりをチェックすることが難しいです。仕事への取り組み方や勤務態度などオフィスなら目に見えてわかることも、在宅勤務ではわかりにくいでしょう。そのため、オフィスでの評価方法とは異なる基準が必要になることもあります。評価方法がわかりにくいと従業員も不安になるため、事前に評価基準を明確にしておくことが大切です。

在宅勤務とオフィス、それぞれで適した環境を整えよう!

事務系やクリエイティブ系など、在宅勤務に適した職種は数多くあります。以前は在宅勤務が難しいと考えられていた職種でも、ICTの活用により業務内容によっては在宅勤務が可能になりました。とはいえ、在宅ではオフィスほど設備が整っていないこともあるため、在宅とオフィスを使い分けることも大切です。在宅勤務とオフィス、それぞれで働きやすい環境を整えていきましょう。

プラスでは、東京オフィスで働く25人のメンバーがテレワークを実践してみました。約1か月間挑戦した後の生の声を職種別にまとめています。ぜひ参考にしてください。

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