出社率を考慮したオフィスづくり、そのポイントとは？ | オフィス移転・オフィスリニューアルのプラス株式会社ファニチャーカンパニー

この記事は、プラス株式会社ファニチャーカンパニーのオフィスのライブショーケースと連動した企画記事です。

プラスのオフィスは、自分たちが実際に働くオフィスを”ライブショーケース”と位置づけており、たくさんの方にご見学いただいています。当記事では、私たちの”働く場”に散りばめられた様々な工夫やストーリーをTIPSとしてご紹介。オフィスでの働き方のヒントを、より詳しく知ることができます。(※)

ライブショーケースとして公開しているオフィスは、直接ご来場頂いてのご見学はもちろんのこと、一部オフィスはオンラインでもご見学頂けます。詳しくはこちらをご覧下さい。

(※)記事内のTIPSは公開中のすべてのオフィスに共通して反映されているものではありません。詳しくはお問合せください。

今回ご紹介するのは「出社率」を考慮したオフィスづくりについてです。

プラスの「出社率」を考慮したオフィスづくりをご紹介

プラスファニチャーカンパニーでは、過去のリニューアル時に出社率を50%に想定した上で、様々な工夫や仕掛けを取り入れました。今回は、2021年にリニューアルした際のプラスの出社率を考慮したオフィスづくりについてご紹介致します。

出社率の設定はオフィスレイアウトの基準となる

2020年、新型コロナウィルスの影響により、日本中の企業が出社率の抑制を求められました。もちろん、弊社プラスファニチャーカンパニーも例外ではありません。在宅勤務・テレワーク・サテライトオフィスを活用しながら出社率を抑えることを前提としたオフィスへ変更することにしました。
オフィスを再設計する際に、キーワードになったのが「出社率」です。例えば、出社率を80%と想定するのか、20%と想定するかでは全く異なるオフィスになるからです。今回、プラスでは出社率を50%と設定した上でオフィスレイアウトを再設計していきました。

上記の通り、出社率を具体的に設定しないと、座席数や一人当たりの面積の設定などが見えずオフィスレイアウトを決めることは出来ません。一方で、今後の状況によっては出社率の増減も想定されます。そこで、もし出社率が変化した場合でも、柔軟に変化に対応できるオフィスづくりのポイントをご紹介します。

置き家具中心のオフィスレイアウトで、出社率の変化に対応

置き家具中心のオフィス設計にすることで、今後出社率の増減に伴いオフィスに出社する人数が変動しても、什器のレイアウト変更や入替えで対応できるようになります。
例えば、今回のオフィスリニューアルで新たに採用したフォーンブースは、独立型の置型家具です。

このような個空間を造作工事で構築することもあるのですが、後のレイアウト変更などの対応のしやすさを考えると置型家具を採用した方が出社率の変化にも対応しやすいと言えます。

当時のリニューアルの際は出社率を設定してからオフィスレイアウトを設計しました。（上図はイメージです）

例えば、オフィスへの出社率が上昇した場合、個人ブースのニーズが高まり追加で導入する必要がでてくる可能性があります。そのような時に置型家具であるほうが大掛かりな工事を伴わずに、レイアウトの見直しを行うことで設置場所の確保ができ導入ハードルも下がります。また比較的短納期でスピーディーに出社率に対応することが可能です。

座席予約システムで利用状況の変化を確認

また、プラスファニチャーカンパニーのライブショーケースでは、リニューアルを契機にほとんどのスタッフがフリーアドレスへと移行しました。その際、ほぼ全ての席が座席予約システム「Suwary」を活用した予約制となりました。座席の利用状況をシステムで管理することにより、利用率を簡単に可視化することができます。日々の記録も残りますので、出社率の増減を感知しやすくなり、レイアウト変更のタイミングを図る目安にもなります。

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これからのオフィスづくりは「出社率」がキーワード

新型コロナウィルスの感染拡大をきっかけに、在宅勤務やテレワークが広く浸透しました。これにより、今後は「出社率」を意識したオフィスづくりが求められます。一方で、今後の状況により出社率も変化する可能性があります。なるべく置型家具を中心にオフィスを構成することにより、柔軟な対応ができるようになります。また、こまめに出社率を計測することで、オフィスの変化にも対応しやすくなります。
出社率を抑えたオフィスレイアウトで悩まれている場合は、まずはプラスにご相談ください。