【職場の居心地WEB調査】第3回・雑談しやすい相手＆しにくい相手

「これってうちの会社だけ？」「他社は何か工夫してる？」
他社の状況を知れば、自社の改善ポイントが見えてくる。
このコーナーでは、『職場の居心地』に関連する身近なテーマでウェブ調査を行い、
その結果をレポートしていきます。

皆さんの職場に、気軽に『雑談』ができる仲間はいますか？
リモートワークの拡大やオフィスのフリーアドレス化が進み、「毎日同じ仲間と顔を合わせる」機会が減った、と感じている方も多いのではないでしょうか。
働く場が分散化している今こそ、社内コミュニケーションを積極的に行うことが大切……という話はよく耳にしますが、普段やり取りの少ない相手といきなり雑談するのは難しいもの。役職や世代が異なるメンバー同士であればなおさらです。
そこで、今回の調査では、「雑談しやすい相手」や「どうすれば雑談しやすくなるか」をテーマに、アンケートを取ってみました。

Q1. 働きやすい職場づくりのために、オフィスでの『雑談』は必要だと思いますか？

役職による意識の違いを探るため、雑談の必要性ついて「一般社員」と「部長職以上」に分けてアンケートを行いました。結果はグラフの通り。「必要だと思う」「どちらかというと必要だと思う」の合計が、一般社員で83％、部長職以上で93％と、多くのワーカーが必要性を感じていることがわかりました。

Q2. あなたが自分の職場で、「気軽に雑談できる」「雑談しやすい」と感じる相手は誰ですか？

次に、雑談しやすい相手について、「一般社員」と「部長職以上」それぞれに質問しました。選択肢は「役員」「上司」「部下」「同期または世代の近い同僚」「世代の離れた同僚」「他の部署の人」「その他」の中から複数回答（3つまで）。結果は、「同期または世代の近い同僚」については一般社員・部長職以上ともに7割以上が雑談しやすいと回答。部長職以上では52％が「部下」が雑談しやすいと回答しました。

Q3. あなたが自分の職場で、「気軽には雑談できない」「雑談しにくい」と感じる相手は誰ですか？

次に、雑談しにくい相手について、「一般社員」と「部長職以上」それぞれに質問しました。選択肢は「役員」「上司」「部下」「同期または世代の近い同僚」「世代の離れた同僚」「他の部署の人」「その他」の中から複数回答（3つまで）。結果は、「役員」については一般社員・部長職以上ともに5割以上が話しにくいと回答。次いで「上司」が一般社員で45％、部長職以上で35％という、他の項目と比較して高い結果となりました。

Q4. 役職や部署、世代を越えた気軽な『雑談』の機会を増やすためには、どんな取り組みが有効だと感じますか。（フリーコメントより抜粋）

■部長職以上の方からのコメント

「個人的接点を増やすには、社内に無料のカフェテリアのようなスペースがあれば。」
「気軽に利用できる共有スペースをいくつか作ること。自分は実際にそこでコミュニケーションを取って距離が縮まった人も多い。」
「仕事への個人的ストレスを減らすこと」
「顔を合わせる機会が増えること」
「やはり業務を離れた付き合い（飲み会や懇親会）がきっかけとなると思う。」
「ランチミーティングを気楽な場所で行う」
「オフィス内で終業後に飲み会ができるようにする。」

■一般社員の方からのコメント

「就業時間内でコミュニケーションをとれる時間をもつ」
「カフェの設置や座席のフリーアドレス化など。」
「会食などに縛られず、休憩時間内なら好きな時に好きなだけ会話を楽しめるような寛げるスペースをどんな企業でも作ってみた方が、コミュニケーションが取れて良いと思う。」
「休憩時間やランチタイムにお菓子や飲み物を持って行って、気軽な話題をふってみる。」
「非喫煙者の休憩スペース」
「各自のプロフィールを公開しておく」
「雑談用の時間と場所を意識的に作ることが大切かと感じます。」
「立場が上の人から下の人へ話しかけること。業務時間外の飲み会等は必要ないと思う。」
「座席のフリーアドレス。日常で会話するきっかけがある方が大事。飲み会や敢えて設けられた場は嫌々で参加するので仲良くなりにくい。」

まとめ

アンケートの結果から、8割以上の人がオフィスでの『雑談』は必要だと捉えている一方で、コミュニケーションを取るための「場所」や「きっかけ」が少ないという理由から、多くの人は役員や上司といった立場の異なる相手と気軽に雑談することは難しい、と感じているようです。「オフィス内で、就業時間内にコミュニケーションを取りたい」という声が多く集まったことからも、日常で気軽に立ち寄れるカフェスペースの設置や、参加を強制しないランチ会やおやつタイムなどのイベントが、社内コミュニケーション促進に良い影響をもたらすと考えられます。

【引用について】
「プラス『職場の居心地WEB調査』より引用」などと明記いただければ貴社媒体や社内資料等に引用いただいて構いません。