オフィス移転時に検討したい居抜きオフィスのメリットとデメリット

オフィス移転時に検討したい居抜きオフィスのメリットとデメリット

オフィス移転・リニューアル

オフィス移転を検討する際、選択肢の一つとして考えられるのが居抜きオフィスです。飲食店ではよく聞く「居抜き」ですが、最近ではオフィスの居抜き物件も珍しくなくなっています。この居抜きオフィスは増加傾向にあり、需要も高くなりつつあるようですが、なぜ、今、居抜きオフィスの需要が高まっているのか、その背景や居抜きオフィスを利用する際のメリット、デメリットをお伝えします。

居抜きオフィスが注目を集めるようになった背景

居抜きオフィスとは、自社が入居する前に入居していた企業が設置した、什器、設備やレイアウトをそのままの状態にしてあるオフィスのことです。なぜ最近になってこの居抜きオフィスが注目を集めるようになったのか、その理由はさまざまですが、そのなかでも大きいのが新型コロナウイルスの感染拡大です。

2020年4月7日の緊急事態宣言発令により、多くの企業で感染症対策の一環としてテレワークの導入が進みました。そのため社員がオフィスに出社する回数が減り、結果としてオフィスの縮小を検討する企業が増加したのです。しかし、新型コロナウイルス感染拡大の影響で業績が悪化している企業も多く、移転はできるだけコストをかけず、迅速に行う必要があります。そのため、新たに家具を設置したり、内装工事をしたりする必要のない居抜きオフィスに注目が集まるようになりました。

居抜きオフィスを利用するメリット

では、居抜きオフィスに移転すると、一般的なオフィスへの移転に比べ、どんなメリットが得られるのでしょうか。ここでは、主なものを紹介します。

  • 低コストでの移転が可能

居抜きオフィスへの移転は、新たな什器、設備の購入、レイアウトのための内装工事の必要がありません。新型コロナウイルス感染拡大による業績悪化が原因で移転を検討している企業にとって、居抜きオフィスは移転コストの削減に大きく貢献します。

  • 迅速な業務再開が可能

業績悪化を少しでも軽減させるためには、低コストでの移転に加え、迅速な業務再開が求められます。そのためには移転してすぐに業務を行える環境、体制をつくる必要があり、居抜きオフィスはそうした意味でも大いに役立ちます。

  • 余った予算でシステムの刷新も可能

テレワークの導入に伴って移転する場合でも、居抜きオフィスはメリットがあります。本来移転にかかる予算をテレワーク導入のためのシステム整備やセキュリティ対策に使えるようになります。そうなれば、今以上に業務効率化、生産性向上が実現する可能性が高まります。

居抜きオフィスを利用するデメリット

低コスト、迅速な業務再開といったメリットがある半面、居抜きオフィスには少なからずデメリットも存在します。そのなかでも主なものは次のとおりです。

  • 残った什器、設備が老朽化している場合がある

以前の企業が使っていた什器、設備が良い状態であれば、そのまま長く使用できるでしょう。しかし、その残った什器、設備が老朽化している場合はその限りではありません。移転した時点ではコストを抑えられますが、その後、すぐに買い替えなければならないうえ、以前の什器、設備を処分する費用もかかり、かえってコスト増になるリスクもあります。

  • 設備がリース契約なら、新たに購入が必要になる場合がある

什器、設備が老朽化していないことを把握したうえで移転したとしても、その什器、設備がリース契約である可能性もあります。その場合、リース期間が終了すれば、再リースもしくは新たに購入しなければなりません。

  • 什器、設備の持ち込み不可の場合がある

什器、設備がすでに用意されているといっても、企業によっては代替が難しい什器や設備がある場合もあります。そのため、いくつかの什器、設備は移転先に持ち込もうとした際、管理会社によっては持ち込みが一切認めていない場合があります。そうなると滞ってしまう業務が出てしまうリスクもあるため、転居前に必ず持ち込みが可能かどうかの確認を忘れないようにしなくてはなりません。

コロナ禍の移転で大きな効果を発揮する居抜きオフィス

コロナ禍において、テレワークの導入、事業縮小により、オフィス移転を検討されている企業は多いのではないでしょうか。しかし、特に事業縮小での移転となれば、できるだけ低コストで済ませたいと思われるでしょう。また、移転の際に業務の空白期間を短くしないと、かえってコストがかかってしまうケースも考えられます。そこで、おすすめしたいのが居抜きオフィスの利用です。

しかし、居抜きオフィスは低コスト、短期間での移転が可能な半面、しっかり調べないとコスト増になってしまうリスクも十分にあり得ます。そのため、移転の選択肢に居抜きオフィスを入れる際には、十分な下調べや貸主との詳細の話し合いを徹底的に行うことを忘れないようにしましょう。